「エンジニア職セミナー」
講師 服部 忠幸 氏
（株式会社フォーラムエンジニアリング 大学支援推進部シニアマネージャー）
日時：2021年12月21日（火）17:15-18:45
場所： マイクロ・ナノ研究開発センター（対面）
ノートPCをご持参ください（持っていなければスマホ、タブレット可）。主な対象は修士1年、学部3年生ですが、
エンジニア職や就活・キャリア形成に興味ある学生は参加可能です。https://user.bell-face.com/l/3b2734b45a
（詳細は上記リンクまたは添付PDFをご覧ください）
また記載されているURLで登録をお願いします（参加人数の確認もこれで行います。）
工学部機械工学科の木村啓志准教授（マイクロナノ研究開発センター兼務）がこのほど、「日本機械学会マイクロ・ナノ工学部門 新分野開拓表彰」を受賞。11月９日から11日にかけてオンラインで開催された「マイクロ・ナノ工学シンポジウム」で表彰されました。
今回の受賞は、木村准教授が長年にわたって携わる「マイクロ・ナノ工学を技術基盤とする生体模倣システムの開発と創薬分野への応用」の研究が評価されたものです。木村准教授は、さまざまな臓器細胞を培養し、その機能を維持・向上させることができるマイクロ流体デバイスを用いた生体模倣システム（Microphysiological System：MPS ）の開発に取り組んでおり、創薬分野では動物実験の代替法として注目されています。これまでの成果をまとめた論文「創薬のためのマイクロ流体技術を用いたオーガンオンチップに関する総説」は、クライベイト社が運営する世界最大級のオンライン学術データベース「Web of Science」のPharmacology＆Toxicology分野で、2020年度高被引用文献上位１％に選出されたほか、産官学連携で製品化も実現しました。また、日本機械学会の年次大会では複数のセッションのオーガナイザーを務めるなど運営にも携わり、同学会のバイオエンジニアリング部門との連携事業も推進しています。
木村准教授は、「本学にはマイクロ・ナノ研究開発センターをはじめとした充実した研究施設がそろっており、医学、生物学、理工学といったさまざまな分野の専門家も数多く在籍しています。この恵まれた環境があったからこそ、多くの研究成果を生み出すことができ、今回の受賞につながりました。携わってくださった多くの教職員の皆さんに感謝しています。ともに研究を進める学生や大学院生の存在も非常に大きく、彼らの成長を見守りながら、ときに肩を並べて議論する日々はかけがえのない時間でもあります。今後も、学内外との連携を深めながら、社会貢献につながる研究成果を生み出していきます」と話しています。（つづく）
この記事は東海大学Webサイトより紹介されました。（写真は東海大Webより抜粋）
総合医学研究所が11月27日に伊勢原キャンパスで、「第17回研修会」を開催しました。この研修会は、研究成果の学内外への広報や若手研究者の育成、医科学分野に関連した他の学部や研究機関との連携を促進するため、毎年実施しているものです。昨年度に続きマイクロ・ナノ研究開発センター（MNTC）と共同開催し、両機関の研究者らが成果を発表。WEBビデオ会議システム「Zoom」を併用し、医学部、工学部、理学部の教員や学生、大学院生、生命科学統合支援センターの職員ら約100名が参加しました。
（中略）
はじめに、本研究所の安藤潔所長（医学部医学科内科学系血液・腫瘍内科学教授）とMNTCの喜多理王所長（理学部物理学科教授）が、近年、細胞の生命活動において重要な役割を担う現象として注目されている「液‐液相分離現象」（溶液が、溶質を多く含む相と希薄な相の２相に分離する物理現象）をテーマに講演しました。安藤所長は、約70年前に物理学者によって生みだされた分子生物学の発展の経緯を紹介し、液‐液相分離現象が生命の原理を担っている可能性について解説。喜多所長は、液‐液相分離現象の理論や理工学系の研究者の従来の研究成果を解説し、細胞の研究に生かすための困難さやアプローチなどについて紹介しました。安藤所長は、「ようやくすべての生体高分子の構造が解明され、生物学は物理学とコラボレーションできるまでに成熟してきました。両分野の研究者が対話を重ね、双方のギャップを埋めていく先に、生命科学の発展があると考えています。マイクロ・ナノ研究開発センターとのコラボレーションは本研究所にとって千載一遇のチャンスです。大きなブレイクスルーが生まれることを期待し、さらに連携を深めていきたい」と語りました。
（つづく）この記事は東海大学Webサイトより紹介されました。（写真は東海大Webより抜粋）
医学部医学科基礎医学系分子生命科学の中川草講師（総合医学研究所／マイクロ・ナノ研究開発センター）らの研究グループが、新型コロナウイルス「デルタ株」（B.1.617.2系統）が従来株と比べて高い病原性を示すことを発見。その内容をまとめた論文が11月25日に、イギリスの権威ある科学雑誌『Nature』オンライン版に掲載されました。この成果は、東京大学医科学研究所附属感染症国際研究センター・システムウイルス学分野の佐藤佳准教授の主宰する研究コンソーシアム「The Genotype to Phenotype Japan (G2P-Japan)」が発表したものです。中川講師は大規模な遺伝情報を活用し、さまざまな環境や生物に存在するウイルスの同定や進化などの解析に取り組んでおり、ゲノム科学の専門家としてG2P-Japanに参加しています。
(中略)
中川講師は、「デルタ株は世界各地に広がり、地域ごとにさまざまな変異を獲得しており、その中にはP681Rのような有害なアミノ酸変異が存在する可能性は否定できません。加えて、スパイクタンパク質を中心に多くの変異を獲得したオミクロン株などの報告もあり、このようなウイルスの変異を抑えることは原理的に不可能です。しかし、感染者数を減らすことで、有害な変異が発生してそれが伝播してしまう危険性を下げることは可能と考えます。今後も新型コロナウイルスの変異とその変異が感染拡大に寄与する可能性を明らかにする研究に注力していきたい」と話しています。 （この記事は東海大学Webサイトより紹介されました。写真は東海大Webより抜粋）
※『Nature』に掲載された論文は下記URLからご覧いただけます。
マイクロ・ナノ研究開発センター（MNTC）では12月８日に湘南キャンパスで、「宮城県栗原市とマイクロ・ナノ研究開発センターの協定締結に向けた意見交換会」を実施しました。MNTCは医学、理学、工学などの分野横断的な共同研究を実践し、学術的な基礎研究の実施に加え、産学連携によるイノベーション創出に向けた研究開発や幅広い分野横断型共同研究を行っています。今回は、栗原市から同市内の施設や自然環境を研究フィールドに活用してもらいたいとの申し出を受け、包括的な協定の締結に向けて両者の特性や連携方法などについて意見を交わす場を設けました。（つづく）
この記事は東海大学Webサイトより紹介されました。（写真は東海大Webより抜粋）